不妊治療で4人に1人が仕事退職も不妊ニュース
不妊治療関連ニュース斜め読み
このところ不妊治療関連の報道がテレビで流れる機会が
増えてきたようですね。
政府が少子化対策に本腰を入れたサインなのでしょうか?
菅内閣が主導する不妊治療の保険適用化への期待感と不安感がないまぜというのが
現状なのではないかと思います。
また、現実問題として新型コロナ感染症の封じ込めが不可能であること、
日本社会の経済活動が再起を果たしたとしても、いずれにせよ働く女性が
「妊娠」を理由に不利な立場に追い込まれたままであることなど、
問題は山積みです。
気になるニュースをいくつか斜め読みしていきましょう。
不妊治療を受ける女性の4人に1人が不妊退職
こちらはオンラインニュースのトピックスです。
なんでも、働きながら不妊治療を受けている女性のうち、
4人に1人が退職を余儀なくされているのだとか。国の調査で分かったそうです。
不妊治療は仕事のようなスケジューリングができません。
排卵周期に沿って病院を予約し、受診しなければならないわけで、
さらには一度の治療に数十万円という費用がかかりますから仕事を失うとなると
治療を継続できなかったりしますよね。
あるいは、妊娠に成功したとしても貯金がほぼなくなってしまった、
なんていう状況も想像できてしまいます。
企業の倫理向上で「不妊退職」を減らせるかどうか、そして、
不妊治療の保険適用化で不妊治療の門戸を広げられるかどうかがカギになりそうです。
妊娠を軽んじる風潮が潜んでいる!?
とあるバラエティー番組の打ち切りに関連する小ネタネットニュースです。
その中で取り上げられたのがデヴィ夫人です。
2020年にこのような発言が物議をかもしたそうですね?
「(不妊の原因は)9割9分堕胎です」と。
菅内閣発足から急激に不妊治療関連のニュースが増えましたから、
健康体を維持してきたデヴィ夫人にはなにか
思うところがあったのかもしれません……。
強烈なキャラクターを誇る女性ですけど、昨今で言うところの
「古い日本人」にはこういう感性の方ってまあまあいらっしゃるわけですよ。
そして、そういう方に育てられた「子」が今の日本社会の中核を
構成しているわけで、多くの企業が不妊治療の支援に消極的なのも
無理はないなあと思えてきます。
卵子凍結で妊娠できる限界年齢は延びる!?
こちらもオンラインニュースの話題です。
スノーボード五輪メダリストの竹内智花(37)さんが、
「卵子凍結」で卵子を保存したうえで現役復帰を決断したそうです。
アスリート女性が現役として通用する限界年齢は
近年のびる傾向にありますよね。でも、それは現役終了した時点で
妊娠限界年齢を超えている可能性が出てくるということでもあります。
実際、37歳は流産の頻度が増え、自然妊娠の成功率が急速に低下していく年代です。
2022年に予定されている北京冬季五輪が開催されたとして、
また、それに竹内選手が出場できたとして、
その時点で彼女は38歳、それから1年以内に妊娠できたとして、
出産時点で39歳。妊娠に2年かかったとしたら出産年齢は40歳。
女性の40歳は、不妊治療の助成金を申請できる最後の年です。
今年夏に延期された東京五輪でさえ開催を危ぶまれているのに、
はたして来年1月に北京で五輪を開催できるものでしょうか?
もし開催できたとして、再び新型コロナウィルス感染症の感染拡大を
引き起こすことにはならないのでしょうか?
新型コロナウィルス感染症の流行拡大によって、
妊娠を控えるご夫婦が増えたとも言います。
また、不妊治療も受けにくくなったという声もあがっていたりして……。
まだまだ気になることがあるのですが、今回はこのあたりでやめておこうかと思います。
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